今後技術者教育をＣＰＤの実施などにより推進するにあたってこの法人化は事業を実施するにあたり大変有効であり、その効果を発揮すると考えられる。
経済社会の国際化が進む中で、技術者は、新たな知見や技術を取り入れ、高い倫理観と専門技術者として技術能力の保持、継続的な研鑽、学習が必要であることはいうまでもありませんが、それを証明するものとして、第三者による技術能力の評価制度に参加することが、技術者としての必須義務とされることになりました。
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